YOH消防士の資産運用・株式投資

消防士の資産運用、株式投資、仕事について紹介しています。

2022-01-01から1年間の記事一覧

投資初心者がインデックス投資を続けることができない理由と解決策

株式投資に全く馴染みのない方が株式投資に抱いているイメージはインデックス投資のような長期の積立投資ではありません。 ・デイトレード ・スイングトレード ・株主優待投資 よくあるイメージとしてはこのような株式投資ですね。コツコツと資産形成するの…

救急車の運転から考える株式投資

救急車の構成人員について 救急車の乗り組みは3名で構成されています。事案によって、傷病者の緊急度や重症度は異なりますが、基本的にはどのような事案であっても、3名で活動することが基本となります。 ・小隊長 ・機関員 ・隊員 3名の役割を分けるとこの…

Nasdaq100リセット付証拠金取引について

SBI証券のCFD取引の対象金融商品としてNasdaq100があります。これは、通常の投資信託やETF(QQQ)を購入する場合とは勝手が違っています。 CFD取引とは(Contract for difference)の頭文字をとったもので、差額だけをやり取りする差額決済取引という意味です…

脳卒中から見る長期投資

救急を仕事としている上で、緊急度、重症度共に高い疾患として挙げられる中のひとつが、脳卒中です。脳卒中とは、ザックリと言ってしまえば、脳の血管に血流障害が起きて、脳に血液が届かなくなり、脳機能障害を起こす疾患です。 ・脳出血 ・脳梗塞 ・一過性…

つみたてNISAの非課税期間と非課税枠の拡大について

内閣総理大臣の岸田文雄首相は「新しい資本主義に向けた改革」の中で経済政策のひとつとして、「貯蓄から投資」を掲げています。 その大きなアピールは外遊先のイギリスで行った「インベスト・イン・キシダ」のスピーチですね。 インベスト・イン・キシダの…

保険料だけで年間560万円かかっている世帯の資産形成について

7月11日のヤフーニュースにこのような記事が掲載されていました。 finance.yahoo.co.jp 37歳で金融資産保有額が1,500万円を超えている世帯の資産形成方法を紹介している記事ですね。 ・夫と2人暮らし世帯 ・共働き ・世帯の金融資産保有1,500万円 紹介されて…

誰でも勝てる金融商品を選ぶ基準とは

資産運用と一口に言っても、金融商品には様々なものがあります。 ・株式 ・預金 ・債券 ・コモディティ ・暗号通貨 ・不動産 ザっと挙げるだけでもこれだけのものが挙がります。さらに、ミクロな視点で見て行くと、株式の中には日本株、米国株、新興国株・・…

【マス層を2つに分ける】野村総研の金融資産保有額ピラミッドに違和感がある

世帯の金融資産保有額を階層別にまとめた図解として、非常に有名なのが、野村総合研究所が出している「純金融資産保有額の階層別にみた保有資産規模と世帯数」です。 出典 野村総合研究所 このピラミッドは世帯の保有する金融資産の合計額から負債を差し引い…

金融資産がある状態からの株式投資について

全国家計構造調査によると、金融資産保有額の平均は1279万円、中央値は650万円となっています。 出典 2019年全国家計構造調査 平均値1279万円というのはかなり多いというのが私の印象です。しかし、グラフの内訳を見ると、2極化していることがわかります。 …

お金を粗末に扱うというのは、浪費とは全く違うものだということ

お金についての格言は数多くありますが、実感できるものとそうでないものがありますね。 ・金の切れ目が縁の切れ目 ・地獄の沙汰も金次第 ・安物買いの銭失い ・悪銭身に付かず 代表的な格言とはこのようなものですね。どれも当たり前と言えば当たり前と感じ…

妻や夫が資産運用に積極的でない場合の資産運用術

結婚している場合、公務員・会社員の世帯で資産運用は、夫婦でやるのが非常に効率がよいですね。 ・NISA(つみたてNISA) ・iDeCo 税制優遇されているこの2つの制度を2人分使えるだけでも、資産形成としては非常に強力です。 ・つみたてNISA 1,000万円 ・iDe…

【iDeCo編】岸田総理が掲げる所得倍増プランのついての予想

6月15日に岸田文雄総理は年末までに「所得倍増プラン」を策定すると明らかにしました。 ・NISA制度 ・iDeCo 岸田総理が掲げる新しい資本主義の所得倍増計画にはこの2つの制度を使うことが目玉のひとつです。そして、今回策定することを明らかにした所得倍増…

【設定するだけでは不十分】楽天証券の投信積立変更と注意点について

2022年2月に楽天証券からポイント改正の発表を受けて告知されていた、楽天キャッシュを使っての投資信託積立の設定が6月19日から開始できるようになっています。 楽天証券では現在、投資信託の積立を楽天カードで行えば、積立金額の1%をポイント還元するサ…

マイネオのパケット放題plusとマイそくの比較について

通信量の利用制限なく安く抑える方法として言われているのが、楽天モバイルとmineoの両方を使う方法です。 ・楽天モバイルは月間1GBまでの使用量であれば0円 ・楽天リンクの通話は0円 ・mineoのシングルプラン(データ通信1GBのみ)であれば月間880円 ・mine…

岸田総理が掲げる所得倍増プランのNISA制度についての予想

所得倍増プラン 6月15日に岸田文雄総理は年末までに「所得倍増プラン」を策定すると明らかにしました。 ・NISA制度 ・iDeCo 岸田総理が掲げる所得倍増計画には、この2つの制度改革が目玉のひとつであることは時折触れられることからも明らかです。そのため、…

【S&P500が弱気相場入り】休むも相場とインデックス投資

6月13日の米国株式市場でS&P500が3.9%安となり、今年の1月3日につけた過去最高値から21.8%下落することとなりました。 直近高値から20%以上の値を下げることを弱気相場と言い、今回のS&P500の下落は弱気相場入りしたことを示しています。 ・物価高 ・利…

【日本人は世界一仕事が嫌い】人生を仕事に捧げても見返りは保証されないということ

多くの人にとって資産形成していく上で仕事はかかすことができません。正確に言えば仕事で得ることのできる給料ですね。 ・親が地主でお金を稼ぐために働く必要がない ・好きなことをしていたらお金が入ってくる仕組み作りができていた 誰もが憧れるようなこ…

公務員や会社員の資産形成でドルコスト平均法と一括投資どちらがよいか

長期投資において、投資信託などの積立方法は主に2種類あります。 ・ドルコスト平均法 ・一括投資 他には時期を見て購入するスポット購入などもありますが、長期投資でされている方は非常に稀といってよいですね。多くの方はこのどちらかで投資信託と付き合…

ジェイソン流お金の増やし方は強い意志と動機が必要

今、岸田総理が所得倍増計画を掲げて一億総株主というほど、株式投資が注目されています。岸田総理が最も重視していることは、貯蓄割合が多い個人金融資産を投資へ向かわせることです。 そして、株式投資などの資産運用が注目される中でメディアの露出が増加…

【キャッシュふる】ふるさと納税の寄付額を現金化するサービスは高所得者向き

ふるさと納税は会社員や公務員にとっては非常に使い勝手のよいサービスです。 ・自分の自治体に納める住民税を他の自治体に納める ・他の自治体に納めたお礼として地域の特産品などの返礼品がもらえる ふるさと納税とはこのようなサービスで非常に有効な節税…

6月19日から開始される楽天キャッシュでの投信積立をわかりやすく解説

2022年2月に楽天証券からポイント改正の発表を受けて告知されていた楽天キャッシュを使っての投資信託積立が6月19日から開始されると楽天証券から発表がありました。 ・楽天クレジットカードで楽天キャッシュを購入 ・楽天キャッシュを楽天証券に引き落とし …

仕事や資産運用で判断よりも大切なこと

仕事をはじめてそれなりに経験を積んでいくと自分で判断する機会が非常に増えてきます。 ・傷病者にとって適切な病院 ・傷病者にとって適切な処置 ・隊員の疲労度を確認して休憩を取る 私のような救急隊員で一例を挙げればこのようなことですね。新人や経験…

YOHのお小遣い0円生活について

私は結婚して10年以上経ちますが、妻からお小遣いをもらったことがありません。 ・夫婦共にフルタイムで働いている ・お金の管理は各自が行っている(私は妻の資産額はもちろんのこと、年収すら知りません) このような生活をしているということもお小遣いを…

【高齢者を狙い撃ち】iDeCoの加入開始年齢が65歳以上になることの影響について

岸田文雄総理が掲げている新しい資本主義の資産所得倍増プランのひとつとして、iDeCoの加入対象年齢の引き上げが検討されています。 iDeCoは2020年の法改正によって、2022年5月から加入開始年齢が現行から65歳までに引き上げられています。 出典 iDeCo公式サ…

消防組織で働くことは資産運用に意識が向かない

自治体にもよるのですが、消防組織というのは非常に閉鎖的です。市役所で働く行政職であれば、総務課から防災課、市民税課へ異動といったこともあるのでしょうが、消防組織ではそういったことはありません。 消火隊員から救急隊員になる、ということはありま…

暴落から見るレバレッジ系金融商品への資産投下について

2022年5月時点で米国株式市場は非常に大きな下落局面の中にあります。8週連続のダウ平均株価の最長続落を記録しており、9連続というのは算出がはじまってから1度も経験していません。 8週連続というのは、1932年の世界恐慌と今回だけだということです。今回…

【サラリーマン個人投資家は要注意】金融所得課税の議論見送りと税率30%が個人投資家に与える影響について

民法の報道番組で木原官房長官は「我々がマーケット、投資家、国民に出すべきメッセージは『貯蓄から投資を一度やってみてくださいませんか』ということで、そこに悪影響のないような形を考えていきたい」と発言しました。 これを受けてマスメディアは「金融…

【登場人物全員がヤバい】山口県阿武町4630万円入金ミス事件について

今世間でも最もニュースになっているのが山口県阿武町で起きている4,630万円を誤って振り込んだ問題です。 山口県阿武町で新型コロナウイルス対策の臨時給付金を住民税非課税世帯463世帯に各10万円ずつ振込むところを町職員が誤って1世帯に4,630万円振り込ん…

【新しい資本主義】NISAの恒久化について

NISAは2014年から運用を開始された制度ですが、一般NISAなら5年、つみたてNISAなら20年が投資期間として設定されています。そして、しばしば話題として持ち上がるのがNISA制度の恒久化です。 5月16日に自民党の金融調査会は岸田文雄首相にNISA制度の恒久化を…

下げ相場でインデックス投資を続けるために大切なのは、投資の知識ではない

現在、米国株式市場は不安定な状態が続いています。米国経済が深刻なインフレに悩まされており、連邦公開市場委員会(FOMC)の利上げが注目されていました。 ・通常の利上げは0.25% ・6月は0.75%利上げされるのでは このような警戒感から米国株式市場では…