YOH消防士の資産運用・株式投資

消防士の資産運用、株式投資、仕事について紹介しています。

2022-04-01から1ヶ月間の記事一覧

【ヤフーニュース】仙台市でデイタイム救急隊員が発足

要約すると、仙台市で日中のみ救急車に乗って働く救急隊員が誕生するという内容です。この記事では子育て中の女性が「デイタイム救急隊員」となり、8時30~17時まで働くということが取り上げられています。 今回はこの内容について、救急隊員の目線から考え…

WJから学ぶヤバい企業とは

唐突ですが、YOHの趣味のひとつとしてプロレス観戦があります。どちらかと言えばマイナーな趣味ですね。 ・内藤哲也 ・高橋ヒロム ・エル・デスペラード このようなプロレスラーの名前はプロレスに興味がある方でないとそれほど耳に入ってくることはないです…

【58歳まで受験可能】独自の公務員採用試験をしている自治体について

公務員になるには公務員採用試験を受験、合格して採用されるというのが一般的です。 ・内閣総理大臣 ・国務大臣 ・市議会議員 このような肩書を持っている方も公務員ですが、これらの方は選挙によって選出される例外的な公務員と言ってよいということです。 …

VT・VTIかの選択よりも大切なこと

長期のインデックス投資において意見が分かれるのが全世界株式派は全米株式派かということです。 ・全世界株式・・・VT ・全米株式・・・VTI 資産投下する対象としては、この2つの比較ということになります。どちらもここで触れる必要がないほど有名なETFで…

【2022年版】家計簿にのらない家計負担増加となるもの

2022年に入ってから食品や燃料といった生活必需品の価格上昇が連日のようにメディアで取り上げられています。しかし、生活に直結しないようなものの値上がりはそれほどメディアで取り上げられることはありません。 しかし、負担が増加する金額で見れば、生活…

投資信託の時価総額ランキングから見る長期投資のセンスについて

投資信託 20年以上の期間をかけて資産を増やしていく長期投資では、資産投下する金融商品についてはある程度答えが出ています。 ・投資信託 ・ETF このどちらかということです。appleやMicrosoftといった個別株ではないということです。その理由は分散性です…

【ガラケー歴20年】ガラケーからスマートフォンに乗り換えた経緯と感想

今や携帯電話は日常生活に無くてはならないもののひとつです。携帯電話を持っていないという人は非常に稀で、こどもから高齢者まで多くの年代の方が所有しています。 スマートフォンで言えば、その1台で生活に関する事柄の多くが解決します。 ・電話 ・メー…

【全てがアクティブファンド】SBIプレミアムチョイスについて

SBI証券の提供しているサービスのひとつにSBIプレミアムチョイスがあります。サービスのコンセプトとしては「アクティブファンドでの資産形成」です。 ・長期保有に適している ・投資の中身がわかる このようなファンドを厳選して集めているということです。…

日本で最も純資産額が多いファンドとは

2022年3月末時点で日本国内公募の株式投資信託で時価総額1兆円を超えるものは4本あります。 ・アライアンス・バーンスタイン・米国成長株Dコース・毎月決算型(為替ヘッジなし)予想分配金提示型・・・(1兆8000億円) ・eMAXSIS Slim 米国株式(S&P500)・…

【ヤフーニュース】救急車でアイスクリーム購入をして訓告処分

大阪市の救急隊員が救急患者搬送後にアイスクリームを購入していたことを通行人から注意されると、赤色灯を付けて走り去ったという内容です。救急隊は信用失墜行為を行ったとして訓告処分されるようです。 コメント欄を見ると様々なコメントが寄せられていま…

つみたてNISAとiDeCoどちらを先に選べばよいか

公務員や会社員にとって、株式投資で最も最初にすべきことは非課税枠を使い切ることです。これは、長期投資家だけではなく、短期売買で資産形成しようとしている方にも当てはまることですね。 理由は、株式の利回りよりも税金を減らすことの方がコントロール…

消防学校と初任科教育について

4月は環境が変わるという方が非常に多いですね。 ・幼稚園から小学校へ ・大学生から社会人へ ・新しい職場で働く このようにこどもから大人まで含めた多くの方が昨年とは違った環境下に身を置くことになります。私自身が人生で最も変化があったのは、大学生…

【これがYOHの最適解】公務員や会社員のiDeCo受取り方

iDeCoで最も頭を悩ませるのが受取り方です。受取り方によっては、税金を納める額が大きく変わってくるからですね。場合によっては、拠出していた時に受けていた税制優遇に近い金額を納めることになります。 これでは、iDeCoに掛金を拠出していた意味が薄れて…

2022年4月からの年金制度改正と対応策について

2022年4月になり、法案成立して公布されていたいくつかの法律が施行されることになります。その中で労働者世代にとって関係してくるのが年期制度改正です。 ・社会保険範囲の拡大 ・繰り上げ、繰り下げ受給の年齢、減額率の見直し ・在職老齢年金の見直し 他…