YOH消防士の資産運用・株式投資

消防士の資産運用、株式投資、仕事について紹介しています。

2022-06-01から1ヶ月間の記事一覧

妻や夫が資産運用に積極的でない場合の資産運用術

結婚している場合、公務員・会社員の世帯で資産運用は、夫婦でやるのが非常に効率がよいですね。 ・NISA(つみたてNISA) ・iDeCo 税制優遇されているこの2つの制度を2人分使えるだけでも、資産形成としては非常に強力です。 ・つみたてNISA 1,000万円 ・iDe…

【iDeCo編】岸田総理が掲げる所得倍増プランのついての予想

6月15日に岸田文雄総理は年末までに「所得倍増プラン」を策定すると明らかにしました。 ・NISA制度 ・iDeCo 岸田総理が掲げる新しい資本主義の所得倍増計画にはこの2つの制度を使うことが目玉のひとつです。そして、今回策定することを明らかにした所得倍増…

【設定するだけでは不十分】楽天証券の投信積立変更と注意点について

2022年2月に楽天証券からポイント改正の発表を受けて告知されていた、楽天キャッシュを使っての投資信託積立の設定が6月19日から開始できるようになっています。 楽天証券では現在、投資信託の積立を楽天カードで行えば、積立金額の1%をポイント還元するサ…

マイネオのパケット放題plusとマイそくの比較について

通信量の利用制限なく安く抑える方法として言われているのが、楽天モバイルとmineoの両方を使う方法です。 ・楽天モバイルは月間1GBまでの使用量であれば0円 ・楽天リンクの通話は0円 ・mineoのシングルプラン(データ通信1GBのみ)であれば月間880円 ・mine…

岸田総理が掲げる所得倍増プランのNISA制度についての予想

所得倍増プラン 6月15日に岸田文雄総理は年末までに「所得倍増プラン」を策定すると明らかにしました。 ・NISA制度 ・iDeCo 岸田総理が掲げる所得倍増計画には、この2つの制度改革が目玉のひとつであることは時折触れられることからも明らかです。そのため、…

【S&P500が弱気相場入り】休むも相場とインデックス投資

6月13日の米国株式市場でS&P500が3.9%安となり、今年の1月3日につけた過去最高値から21.8%下落することとなりました。 直近高値から20%以上の値を下げることを弱気相場と言い、今回のS&P500の下落は弱気相場入りしたことを示しています。 ・物価高 ・利…

【日本人は世界一仕事が嫌い】人生を仕事に捧げても見返りは保証されないということ

多くの人にとって資産形成していく上で仕事はかかすことができません。正確に言えば仕事で得ることのできる給料ですね。 ・親が地主でお金を稼ぐために働く必要がない ・好きなことをしていたらお金が入ってくる仕組み作りができていた 誰もが憧れるようなこ…

公務員や会社員の資産形成でドルコスト平均法と一括投資どちらがよいか

長期投資において、投資信託などの積立方法は主に2種類あります。 ・ドルコスト平均法 ・一括投資 他には時期を見て購入するスポット購入などもありますが、長期投資でされている方は非常に稀といってよいですね。多くの方はこのどちらかで投資信託と付き合…

ジェイソン流お金の増やし方は強い意志と動機が必要

今、岸田総理が所得倍増計画を掲げて一億総株主というほど、株式投資が注目されています。岸田総理が最も重視していることは、貯蓄割合が多い個人金融資産を投資へ向かわせることです。 そして、株式投資などの資産運用が注目される中でメディアの露出が増加…

【キャッシュふる】ふるさと納税の寄付額を現金化するサービスは高所得者向き

ふるさと納税は会社員や公務員にとっては非常に使い勝手のよいサービスです。 ・自分の自治体に納める住民税を他の自治体に納める ・他の自治体に納めたお礼として地域の特産品などの返礼品がもらえる ふるさと納税とはこのようなサービスで非常に有効な節税…

6月19日から開始される楽天キャッシュでの投信積立をわかりやすく解説

2022年2月に楽天証券からポイント改正の発表を受けて告知されていた楽天キャッシュを使っての投資信託積立が6月19日から開始されると楽天証券から発表がありました。 ・楽天クレジットカードで楽天キャッシュを購入 ・楽天キャッシュを楽天証券に引き落とし …

仕事や資産運用で判断よりも大切なこと

仕事をはじめてそれなりに経験を積んでいくと自分で判断する機会が非常に増えてきます。 ・傷病者にとって適切な病院 ・傷病者にとって適切な処置 ・隊員の疲労度を確認して休憩を取る 私のような救急隊員で一例を挙げればこのようなことですね。新人や経験…

YOHのお小遣い0円生活について

私は結婚して10年以上経ちますが、妻からお小遣いをもらったことがありません。 ・夫婦共にフルタイムで働いている ・お金の管理は各自が行っている(私は妻の資産額はもちろんのこと、年収すら知りません) このような生活をしているということもお小遣いを…

【高齢者を狙い撃ち】iDeCoの加入開始年齢が65歳以上になることの影響について

岸田文雄総理が掲げている新しい資本主義の資産所得倍増プランのひとつとして、iDeCoの加入対象年齢の引き上げが検討されています。 iDeCoは2020年の法改正によって、2022年5月から加入開始年齢が現行から65歳までに引き上げられています。 出典 iDeCo公式サ…