YOH消防士の資産運用・株式投資

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日経平均株価や東証株価指数のインデックス投資をおすすめできない理由とは

インデックスファンドとは

 長期の株式投資において資産投下先となり得るのがインデックスファンドです。インデックスファンドとは、運用目標(ベンチマーク)を指標としている投資信託やETFです。

 誰でも聞いたことのあるような指標で言えば、日経平均株価や東証株価指数などがありますね。この指標と同じような運用成果を目指すのがインデックスファンドだということです。

 インデックスファンドに資産投下する場合、最も大切な点は指標がしっかりとした運用パフォーマンスを出していることです。

 運用パフォーマンス自体がしっかりとしていなければ、どれだけ資産投下しても資産自体が増えていかないことになるからですね。そのため、投資信託などを購入する際は、その投資信託がどの指標をベンチマークとしているかを確認することが非常に大切です。

 日本で生活している我々にとって、馴染み深いのが例でも挙げた日経平均株価や東証株価指数(TOPIX)ですが、この2つをベンチマークとしている投資信託は非常に人気があります。

 しかし、投資対象として適格かと考えればそうではないと私は考えています。

 ・日経平均株価や東証株価指数をおすすめできない2つの理由

 ・日本株で資産形成するならどうするべきか

 今回はこの2点について考えてみたいと思います。

日経平均株価や東証株価指数をおすすめできない2つの理由

 日経平均株価や東証株価指数をおすすめできない理由は以下の2点だと私は考えています。

 ・日本の株式市場が右肩上がりではない

 ・投資不適格な企業が多分に含まれている

 この2点から日経平均株価や東証株価指数でインデックス投資することはおすすめできないと考えています。順番に触れていきます。

日本の株式市場が右肩上がりではない

 日経平均株価や東証株価指数をおすすめできない理由のひとつ目は「日本の株式市場が右肩上がりではない」ということです。

 インデックス投資の前提は指数自体が長期的に見て右肩上がりであることです。短期的に見て上下動があることは当たり前ですが、長いスパンで見た時には明確な右肩上がりである必要があります。そうでないと、資産が増加していかないからですね。

 株式投資というのは、元本毀損に対して弱い性質があります。

 この図のように、指数が10%下落した翌日に10%上昇したとしても、資産額は1%減っているのですね。下落分を取り戻すには、それ以上の上昇が必要だということです。そのため、長年上下動を繰り返して指数自体の価値が上昇していないものというのは、実質的には資産を減らしているということです。

 その長年価値が上昇していない代表的な指数というのが、日経平均株価や東証株価指数だということです。

出典 Googlefinance

 この30年間の日経平均株価や東証株価指数は典型的なボックス相場で推移しており、指数自体が価値を上昇させていないことがわかります。

 このような指数に連動したインデックスファンドに資産投下していると、資産運用のパフォーマンスは低調なものになってしまうということです。

投資不適格な企業が多分に含まれている

 日経平均株価や東証株価指数をおすすめできない理由の2つ目は「投資不適格な企業が多分に含まれている」ということです。

 日経平均株価や東証株価指数を構成する銘柄には投資不適格と言ってよい企業が多分に含まれています。

 ・利益が出ていない

 ・過去に粉飾決算をしている

 ・借金体質を改善する気が無い

 日経平均株価や東証株価指数を構成する企業には、このような本来であれば、市場から撤退するべき企業が多すぎるということです。

 おすすめできない理由のひとつ目に挙げた日本の株式市場が右肩上がりでない大きな原因は、この投資不適格な企業が日経平均株価や東証株価指数に居座っているからです。

 ・上場基準が甘い

 ・上場すれば業績が悪化しても居座り続けることができる

 日本の株式市場はこのような仕組みであるため、インデックス投資をするのに適していないということです。

日本株式は丸ごと投資するような投資手法には向いていない。しかし、個別に見ればよい企業は無数にある。

YOHの考え

 日経平均や東証株価指数のインデックス投資をおすすめできない理由について触れてみました。

 ・日本の株式市場が右肩上がりではない

 ・投資不適格な企業が多分に含まれている

 私はこの2点から日経平均株価や東証株価指数のインデックス投資についてはおすすめできないと考えています。実際に、投資対象として適している米国の代表的な株式指数であるS&P500と比較すると、パフォーマンスの差は一目瞭然です。

出典 Googlefinance

 過去40年間のパフォーマンスを見ても、その差は明らかで、どちらに資産投下した方が資産形成において有益であったかは誰が見ても明らかだということです。

 しかし、日本株式に資産投下することは愚かなことであるかと言えばそうではありません。個別に見ていけば優良な企業というのは多々あるからですね。

 ・財務状況が極めてよい

 ・売上は年々右肩上がり

 ・赤字が50年続いても企業が潰れることはないほどキャッシュリッチ

 ・配当は右肩上がり

 このような企業は資産投下対象としては適切で、このような企業の株式を購入した場合、資産形成にとって有益であることは間違いないからです。

 日本の株式で資産形成する場合は、全体を含むような指数を購入するのではなく、このように優良な企業を個別に見つけていく必要があるということです。これが日本株式で資産形成する方法だということです。

 しかし、このような優良な企業を見つけて資産投下することはやや難易度が高いといえますね。

 ・見つける手間がかかる

 ・株価が割安な時を見計らって購入する必要がある

 このようなことを考えると、インデックスファンドを購入するよりも難易度が高いため、誰しもが取り組めることではないということです。

 私自身は個別の日本株も保有していますが、日経平均株価や東証株価指数のインデックス投資をしていませんし、これからもすることは無いと考えています。

 ・投資不適格な企業が多分に含まれている

 特にこれがネックとなっているということですね。これが解消されない限りは日本株式のインデックスファンドへの資産投下はおすすめできないというのが、私の考えです。

 ご覧いただきありがとうございました。

 インデックス投資をするなら、米国は外すことはできないというのが私の考えです。その中心はS&P500になりますね。

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 S&P500だけで資産形成することにはデメリットもあるので、そこを押さえておく必要はありますね。

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 日経平均の高配当株式を集めた上場投資信託についてはこちらで記事にしています。

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