YOH消防士の資産運用・株式投資

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【大暴落に備える】インデックス投資の安全マージンはどこまで取ればよいか

インデックス投資

 公務員や会社員が最も取り組みやすい株式投資はインデックス投資です。

 ・仕事で忙しい

 ・給料という定期的なキャッシュフローがある

 ・株式投資の専門的な知識が無い

 ・時間をかけて資産を増やせる環境化にある

 公務員や会社員にはこのような特徴があり、これらはインデックス投資と相性が非常に良いということです。

 ・資産投下する指数を決める

 ・決めた指数を対象としている投資信託やETFを購入する

 ・20年以上の長期間をかけて積立投資していく

 ザックリと言ってしまえば、インデックス投資において必要なことはこれだけです。しかし、インデックス投資を継続できる公務員や会社員というのは非常に少ないというのが私の印象です。

 ・暴落

 ・含み損

 定期的に訪れるこの2つに耐えることができないからですね。耐えることができない一番の理由は主に2つあります。

 ・想定を超えて暴落した

 ・余裕資金を超えて含み損が出た

 このようなことから、気持ちとお金の余裕がなくなることがインデックス投資を続けることができなくなるということです。

 公務員や会社員はインデックス投資をする際にマージンを取ってはじめますが、その取り方は人それぞれです。しかし、一定の目安というのは存在します。

 それは、ずばり言ってしまえば、米国株式市場、S&P500だということです。

 ・米国株式市場がインデックス投資のマージンの目安になる理由

 ・インデックス投資のマージンの目安について

 今回はこの2点を中心に、インデックス投資を続けるために必要なマージンについて考えてみたいと思います。

インデックス投資のマージンの目安は米国株式市場の暴落

 インデックス投資において欠かせないのは米国株式市場への資産投下です。と言うのは、現在の世界経済において米国株式市場はその中心で、指数に資産投下して資産増加させていくためには米国株式市場を外すことはできないからですね。

出典 eMAXSIS Slim全世界株式インデックスファンド目論見書

 世界中の株式を網羅しているeMAXSIS Slim全世界株式インデックスファンドで見ても、米国株式の割合は約60%となっています。

 ・日本 5.4%

 ・英国 3.8%

 次いで比率の多い国である日本と英国の比率が足して9.2%しかないことを考えると、米国株式がいかに世界経済の中心にいるかがわかります。そのため、インデックス投資では米国株式の動きがそのままリターンに影響すると考えておいてよいということです。

 2018年頃からは米国株式市場は急激な右肩上がりで成長を続けていますが、米国株式は過去に何度も大暴落を経験しています。

S&P500の過去30年間の暴落

 S&P500は過去30年間で3度の大暴落を経験しています。

 ・2000年12月 ITバブル崩壊

 ・2008年9月 リーマンショック

 ・2020年3月 コロナショック

 過去30年間で見ると、この3つの大暴落をS&P500は経験しています。最も下落率の大きいのは2008年のリーマンショックでこの時は下落が止まるまで16カ月かかり、数値的には56.2%の下落、元値に戻すまでに65カ月を要しています。

 この時に米国株式を中心に株式投資をしていた投資家は16カ月かけて資産が半分になり、それが65カ月続くことに耐える必要があったということです。

 そして、2000年12月のITバブル崩壊は下落率が46.2%、元値に戻すまでに81カ月を擁しています。暴落率はリーマンショックには及びませんが、元値に戻すまでには最も時間がかかっています。

 ・ITバブル崩壊の下落率が56.2%

 ・リーマンショックから元値に戻すのにかかったのが81カ月

 この2つの数字がS&P500をはじめとする米国株式がどこまで下がるのかを考える上でひとつの目安になるということです。

インデックス投資マージンの目安

 インデックス投資のマージンを決める上で頭に入れておきたいのが、このS&P500の大暴落の数値です。

 ・ITバブル崩壊の下落率が56.2%

 ・リーマンショックから元値に戻すのにかかったのが81カ月

 この2つの数字を元にどこまでマージンを取るかを考えるのは投資家の考えによって異なりますが、これに耐えられないようなマージンでは不十分だということです。

 ・インデックス投資で積み立てた資産が30%減ったら利益確定してしまう

 ・含み益を3年抱えたままだと気持ちが折れて、積み立てをやめてしまう

 このようなことでは取っているマージンが足りないと考えてよいということです。インデックス投資でも資産が大きく目減りして、元値に戻るまでに長期間かかることを想定したマージンを取っておくことが必要だということです。

安全とは何事にも代えがたいものであるということ。

YOHの考え

 私はS&P500の大暴落の数字を安全マージンの目安のひとつとして考えています。

 ・ITバブル崩壊の下落率が56.2%

 ・リーマンショックから元値に戻すのにかかったのが81カ月

 具体的に言えば、この数字を10%増しで考えた安全マージンを取っているということです。

 ・大暴落が起きればインデックス投資の資産は67%が吹き飛ぶ

 ・吹き飛んだ資産は90カ月(7年6カ月)は戻らない

 このように考えてインデックス投資をしています。

 ・インデックス投資の資産が67%吹き飛んでもインデックス投資を続けることができる

 ・90カ月元値に戻らなくとも資産投下額は変わらない

 このような投資環境を自分自身で作っているということです。

 ・仕事のよる安定したキャッシュフロー

 ・節約による生活費の最適化

 ・アセットアロケーションに占める割合が高い貯蓄

 これらの安全マージンを取ることによって、過去最大級の暴落が来ても耐えることができると準備をしているということです。しかし、これ以上の暴落が来ればどうなるかはわかりません。

 ・積み上げた資産の95%が吹き飛ぶ

 ・10年以上元値に戻らない

 このようなことになればどうなるかはわからないですね。そして、このような可能性があるのはレバレッジを用いた株式投資や個別株集中投資です。

 米国株式市場の暴落を大きく超えるような超大暴落については、私がどのように安全マージンを取っても十分ではないということです。

 安全マージンを大きく取れば取るほど資産増加の速度は遅くなってしまいます。しかし、公務員や会社員の資産運用はそれでよいということです。

 安全に軸足を置きつつ、時間をかけて資産を増やしていく。それをするには株式市場から退場しないことです。そのためには、やや過剰と言えるほとの安全マージンを取った方がよいというのが私の考えです。

 ご覧いただきありがとうございました。

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